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須山 賢也; 片倉 純一; 清住 武秀*; 金子 俊幸*; 野村 靖
Journal of Nuclear Science and Technology, 39(1), p.82 - 89, 2002/01
被引用回数：8 パーセンタイル：47.85(Nuclear Science & Technology)JENDL-3.2,ENDF/B-VI及びJEF-2.2の評価済核データライブラリの最新版をそれぞれ用いた場合の、燃焼計算結果の相互比較を行った。その結果、ウラン及びプルトニウムの多くの同位体核種の生成量の計算値には、これら核データライブラリーの違いによる影響は少なかった。しかしながら、
Pu,
Cm,
Sm,
Csのような核燃料サイクル評価上重要な数核種同位体については明らかな差異が認められた。この原因について検討し、核種生成崩壊チェーンの分析を行った。
黒沢 明; 阿部 勝男; 神長 一博; 久野 祐輔; 鎌田 正行; 舛井 仁一
PNC TN8410 93-031, 191 Pages, 1993/03
再処理工場入量計量槽の保障措置として、現在、国およびIAEAによる試料の収去が行なわれているが、収去試料の輸送に当って、1バッチ当り、A型輸送容器一つを必要とするのが現状である。このような輸送問題を軽減するため、極微量の試料(ウラン・プルトニウム各数mg)で分析可能なレジンビード法が米国オークリッジ国立研究所を中心に開発された。この技術はTASTEX時代に導入され、その後JASPASの一つの開発項目として動燃事業団が主体となり、IAEAとの共同研究を続けているものである。これまで7回の共同実験が実施され、技術的にもある水準に達したと思われるが、また同時にレジンビード技術の難点も明らかになった。これらの共同実験では、動燃が試料の調整・輸送を担当し、IAEA側で分析するという形態をとっているが、これとは別に事業団としてレジンビード測定技術の検討も実施してきた。レジンビード技術は上記のように輸送上のメリットが最もクローズアップされているが、測定面においてもウラン・プルトニウムを分離することなく測定できるという利点もあり、施設側での分析法として開発・検討を進める必要があった。本報では、レジンビード法によるウラン・プルトニウムの測定技術について検討結果を報告するとともに、第3回から第7回まで行なわれたPNC-IAEA間共同実験結果についても合わせて報告する。
前多 厚; 大道 敏彦
JAERI-M 90-185, 19 Pages, 1990/10
高燃焼度を模擬したウラン・プルトニウム混合炭化物燃料の蒸発挙動を、高温質量分析計を用いて、1,723~2,173Kの温度範囲について調べ、模擬FP元素の化学形と蒸発挙動との関連を考察した。プルトニウムの蒸発は亜化学量論的組成の混合炭化物の方が超化学量論的組成の混合炭化物より大きい。Pd,Ba及び希土類元素の蒸発種を観測したが、特徴的な希土類元素の酸化物蒸発種の測定から、この蒸発は炭化物燃料中の不純物酸素との共存相からのものであることを推定した。
前多 厚; 笹山 龍雄; 岩井 孝; 相沢 作衛; 大和田 功; 相沢 雅夫; 大道 敏彦; 半田 宗男
JAERI-M 88-219, 110 Pages, 1988/11
本報告書は、ウラン・プルトニウム混合炭化物燃料の第1回照射及び照射後試験についてまとめたものである。化学量論組成の異なる混合炭化物燃料ペレットを充填した2本の燃料ピンをキャプセル(ICF-37H)に組み込み、JRR2で照射した。照射後試験は燃料試験施設において実施され、非破壊検査は不活性ガス雰囲気に置換可能な
セルで行われた。照射後試験では、燃料ピンの寸法変化、FPガス放出率及び成分組織、気孔分布、フートラジオグラフ、金相をはじめ、多くの検査が行われ、混合炭化物燃料の使用者挙動について多くの知見を得るとともに、1at.%燃焼度までの照射健全性を実証することができた。
半田 宗男; 鈴木 康文
日本原子力学会誌, 26(1), p.2 - 7, 1984/00
被引用回数：0 パーセンタイル：0.02(Nuclear Science & Technology)ウラン・プルトニウム(U・Pu)混合炭化物燃料は,混合酸化物に比べて熱伝導度が3~7倍大きく,また核分裂性物質密度が30%高いなど,LMFBR(Liquid Metal Cooled Fast Breeder Reactor)用燃料として優れた特性を有しており,新型燃料として世界各国で開発が進められている。本稿では,はじめに炭化物燃料および同燃料を装荷したLMFBRの特性および経済性について述べ,続いて,同燃料とステンレス鋼被覆材の化学的相互作用(Fuel and Cladding Chemical Interaction,FCCI)および機械的相互作用(Fuel and Cladding Mechanical Interaction,FCMI)などについて,米国の新型燃料開発プログラムで得られた成果を中心に海外の開発現状を紹介する。最後に,日本原子力研究所大洗研究所に設置された燃料研究棟における炭化物燃料の開発現状の概要について述べる。
半田 宗男; 高橋 一郎; 渡辺 斉
JAERI-M 82-042, 14 Pages, 1982/05
(U.Pu)Cの予備試験として、UCペレットからの高温放出ガスを高温実験装置により定量し、同装置が所定の性能を有していることを確認した。本装置のガス抽出ラインの途中には、Puを包蔵するための新機構ガスライン・フィルタを設置した。このフィルタは、加熱脱ガス処理をして空試験値を十分小さく抑えることができ、かつ、その性能が保持される。種々な雰囲気中に露出したUCペレットからの高温放出ガス量は、大気中に168時間放置した場合で約20
l/g、アルゴンガス中(H
O≒50、O≒10ppm)3時間では、約10l/gであり、UCの化学的安定性から予想された値よりも、はるかに小さかった。高温放出ガスの主成分は、水素(75~80%)、一酸化炭素(12~20%)およびメタン(最大で5.5%)であった。これらの結果から、(U.Pu)C燃料ピン製作グローブボックスの雰囲気は、ワンススルー方式によるアルゴンガスで良いことを明らかにした。
小林 岩夫; 桂木 学
Transactions of the American Nuclear Society, 41, p.351 - 352, 1982/00
わが国における原子炉以外の核燃料施設の建設は着実に増加しており、その規模もますます大型化の傾向にある。これら核燃料施設においては臨界安全性に関する管理が経済性と関連して重要な問題となっている。原研では、これらの施設で問題となる低濃縮ウラン、プルトニウム及びウラン・プルトニウム混合体の酸化物、硝酸溶液などに関する臨界量データ並びに事故時の安全評価に資することのできる過渡的特性データなどを測定するため、新しく実験施設を建設する計画である。臨界実験装置はウラン系、プルトニウム系及び過渡的特性系からなり、実験に必要な核燃料を調整する小規模な燃料取扱設備を付設する計画である。
半田 宗男; 前多 厚; 矢幡 胤昭
JAERI-M 8406, 12 Pages, 1979/08
分析前の試料の酸素汚染を最小限に抑えることができる新試料調整法を開発した。酸素の定量は不活性ガス融解-電量法により行った。三種類のウランプルトニウム混合炭化物について粉砕に伴う酸素汚染、酸素汚染を差引いた眞の酸素含有値、薄片試料を用いたときの酸素の抽出率を測定した。炭素熱還元法で調整した32種類のウラン・プルトニウム混合炭化物中の酸素の定常分析を変動係数の平均値1.6%の高精度で行うことができた。
半田 宗男; 高橋 一郎; 渡辺 斉
JAERI-M 7924, 24 Pages, 1978/10
高速炉用炭化物系燃料の高温挙動を解析するために大洗研究所燃料研究棟に整備されたプルトニウム燃料の汎用高温実験装置の設計、製作ならびに性能試験について報告する。本装置は、十分に制御されたガス雰囲気中で燃料の高温熱処理(最高温度2400
C)を行うことができるほか、ヘリウムガスによる急冷も可能である。さらに燃料の照射を行うに必須のデータである蒸発性不純物ガスの分析ラインも組込まれている。本装置の製作にあたり、新機構のガスラインフィルタなどの新しいプルトニウムの包蔵技術が多数開発された。性能試験はこれらプルトニウムの包蔵技術に関するデータを中心にのべた。
線による核セキュリティ研究静間 俊行*; 羽島 良一*; 小泉 光生; 瀬谷 道夫
no journal, ,
テロを未然に防ぐための核物質の非破壊検知技術の開発は、核セキュリティ分野における重要な課題となっており、重遮蔽中のウランやプルトニウムなどを非破壊で精度良く分析する方法として、レーザーコンプトン線(LCS線)による核共鳴蛍光散乱を用いた測定法を提案している。原子核は核種毎に固有のエネルギーを持つため、核共鳴蛍光散乱を核種の同定に用いることが可能である。この分析法で使用するMeVエネルギー領域の線は高い透過力を持つため、本手法は、貨物専用コンテナなど重遮蔽に隠蔽された核物質の非破壊分析として適用できる。これまで、LCS線による非破壊分析の研究開発として、大強度LCS線の発生試験、核共鳴蛍光線の測定法の確立やモンテカルロシミュレーションコードのベンチマークテストを行ってきた。本講演では、これまでの研究開発の成果および今後の計画について報告する。なお、本研究は「核セキュリティ強化等推進事業費補助金」事業の一部として実施した。
